HOME > MAXISサイト > MAXISとは? > MAXISの特徴

MAXISの特徴

「MAXIS」に込められた思い

「MAXIS(マクシス)」は、三菱UFJ国際投信が運用するETF(上場投資信託)シリーズです。このブランドには「最高(MAX)の品質」や「お客さまの投資の中心軸(AXIS)」をめざすという三菱UFJ国際投信の思いが込められています。

MAXIS(マクシス)

「MAXIS」の歩み

2008年9月、「MAXIS トピックス・コア30上場投信」でスタートしたMAXISシリーズは、お客さまのさまざまな投資スタイルにお応えするべく、随時ラインナップを拡充し、2021年4月末現在でファンド数23本の規模にまで成長しています。

「MAXIS」の歩みと純資産総額推移

「MAXIS」の歩みと純資産総額推移

「MAXIS S&P三菱系企業群上場投信」は2021年4月20日に繰上償還しました。

期間:2008年9月19日~2021年2月24日

個性的なETFで、さまざまな投資ニーズに対応

現在取引されているETFは、日経平均株価(日経225)(※1)や東証株価指数(TOPIX)(※2)といった代表的な株価指数の値動きに連動するように運用されているものがほとんどです。代表的な指数は、「年初来最高値を更新した」「今年2番目の下げ幅を記録した」など、多くのメディアで話題になるため、価格動向を把握しやすく、個別銘柄へ投資する場合と比較して投資判断がしやすいという特徴があります。MAXISシリーズでも同様のETFを運用しています。

これらとは別にMAXISシリーズでは、ある基準をもとに抽出した企業群だけを投資対象としているETFがあります。
それは、東海エリアを本拠地とする企業群を対象にした指数に連動するよう運用する「MAXIS S&P東海上場投信」(投資リスク等はこちら)です。東海地方には、世界に誇る技術や独自の強みをもとに国内外で活躍する企業が数多く存在していることに着目したものです。いわゆる“ご当地ETF”のさきがけとなりました。

個性的なETFで、さまざまな投資ニーズに対応

※投資対象企業は2021年1月末時点のものです

そして2020年以降、外国株式に低コストで投資できるようラインナップをさらに充実させています。2020年の「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信」、「MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信」を皮切りに、2021年には「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり)」、「MAXISナスダック100上場投信」、「MAXISナスダック100上場投信(為替ヘッジあり)」と、米国株式カテゴリーをさらに充実させました。これにより、グローバル株式カテゴリーでは先進国型(「MAXIS 海外株式(MSCIコクサイ)上場投信」)と全世界(先進国+新興国)型(「MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信」)、米国株式カテゴリーではS&P500とナスダック100で為替ヘッジあり/なし版を取り揃えております。


お客さまの多様なニーズに応えるべく、MAXISシリーズはラインナップを拡充させています。

MAXISシリーズ ファンドラインナップ

  • ※1:日経平均株価(日経225)に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • ※2:TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
  • ※3:JPX日経インデックス400、JPX 日経中小型株に係る商標権その他の知的財産権は、すべてJPXグループおよび日本経済新聞社に帰属します。
  • ※4:東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、この指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。

低い運用管理費用(信託報酬)、少額投資も可能

MAXISシリーズの運用管理費用(信託報酬)は、通常の投資信託と比較して相対的に低い水準に設定。コストが低い分、利益を得られる可能性が高まります。
また、ETFは小口での取引が可能なので、少額から始めることができます。

MAXISシリーズ 運用管理費用(信託報酬)の一例

(2021年4月末現在)

証券コードファンド名
(略称)
信託報酬率※1
(以内)
売買単位
1348トピックス 年0.0858% 10口
1593JPX日経400 年0.0858% 1口
2523トピックス(除く金融) 年0.1188% 10口
1346日経225 年0.187% 1口
  • ※1 この他に、有価証券の貸付の指図を行った場合、品貸料の一部にあたる額が運用管理費用としてかかる場合があります。

・信託報酬とは投資信託を運用・管理していくためのコストで、投資信託を保有している間、信託財産の中から支払われます。お客さまが負担する費用は上記信託報酬に限りません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、取引所を通してお取引される際は、各証券会社が交付する上場有価証券等書面の内容をご覧ください。


ページトップへ