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MAXISの特徴

「MAXIS」に込められた思い

「MAXIS(マクシス)」は、三菱UFJ国際投信が運用するETF(上場投資信託)シリーズです。このブランドには「最高(MAX)の品質」や「お客さまの投資の中心軸(AXIS)」をめざすという三菱UFJ国際投信の思いが込められています。

MAXIS(マクシス)

「MAXIS」の歩み

2008年9月、「MAXIS トピックス・コア30上場投信」でスタートしたMAXISシリーズは、お客さまのさまざまな投資スタイルにお応えするべく、随時ラインアップを拡充し、2019年6月現在でファンド数18本の規模にまで成長しています。

「MAXIS」の歩みと純資産総額推移

「MAXIS」の歩みと純資産総額推移

期間:2008年9月19日~2019年6月10日

個性的なETFで、さまざまな投資ニーズに対応

現在取引されているETFは、日経平均株価(日経225)(※1)や東証株価指数(TOPIX)(※2)といった代表的な株価指数の値動きに連動するように運用されているものがほとんどです。代表的な指数は、「年初来最高値を更新した」「今年2番目の下げ幅を記録した」など、多くのメディアで話題になるため、価格動向を把握しやすく、個別銘柄へ投資する場合と比較して投資判断がしやすいという特徴があります。MAXISシリーズでも同様のETFを運用しています。

これらとは別にMAXISシリーズでは、ある基準をもとに抽出した企業群だけを投資対象としているETFがあります。
ひとつは、日本を代表する企業が多く所属する三菱系企業を対象した指数に連動するよう運用する「MAXIS S&P三菱系企業群上場投信」です。規模や業種ではなく、「企業グループ」に焦点を当てたETFは投信業界の中でもまれであり、反響を呼びました。
もうひとつは、東海エリアを本拠地とする企業群を対象にした指数に連動するよう運用する「MAXIS S&P東海上場投信」です。東海地方には、世界に誇る技術や独自の強みをもとに国内外で活躍する企業が数多く存在していることに着目したものです。いわゆる“ご当地ETF”のさきがけとして注目を集めました。

個性的なETFで、さまざまな投資ニーズに対応

※投資対象企業は2019年5月末時点のものです

そして2014年。MAXISシリーズに2つのファンドが加わりました。ひとつは、投資魅力の高い企業で構成されるJPX日経インデックス400(※3)に連動する「MAXIS JPX日経インデックス400上場投信」。もうひとつは、東京オリンピック開催決定で注目されている東証REIT指数(※4)に連動する「MAXIS Jリート上場投信」です。

お客さまの多様なニーズに応えるべく、MAXISシリーズはラインアップを拡充させています。

MAXISシリーズ ファンドラインアップ

  • ※1:日経平均株価(日経225)に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • ※2:TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
  • ※3:JPX日経インデックス400、JPX 日経中小型株に係る商標権その他の知的財産権は、すべてJPXグループおよび日本経済新聞社に帰属します。
  • ※4:東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、この指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。

低い運用管理費用(信託報酬)、少額投資も可能

MAXISシリーズの運用管理費用(信託報酬)は、通常の投資信託と比較して相対的に低い水準に設定。コストが低い分、利益を得られる可能性が高まります。
また、ETFは小口での取引が可能なので、初めての投資で不安を持っておられる方であれば、少額から始めることが可能です。

MAXISシリーズ 運用管理費用(信託報酬)の一例

(2019年10月1日現在)

証券コードファンド名
(略称)
信託報酬率※1売買単位
1348トピックス 年0.0858% 10口
1593JPX日経400 年0.0858% 1口
2523トピックス(除く金融) 年0.1188% 10口
1346日経225 年0.187% 1口
  • ※1 この他に、有価証券の貸付の指図を行った場合、その品貸料の一部がかかる場合があります。

・信託報酬とは投資信託を運用・管理していくためのコストで、投資信託を保有している間、信託財産の中から支払われます。お客さまが負担する費用は上記信託報酬に限りません。くわしくは、「MAXISシリーズのリスクとお客さまにご負担いただく費用について」の内容を必ずご覧ください。


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