ＭＡＸＩＳの特徴

「ＭＡＸＩＳ（マクシス）」は、三菱ＵＦＪ国際投信が運用するＥＴＦ（上場投資信託）シリーズです。このブランドには「最高（MAX）の品質」や「お客さまの投資の中心軸（AXIS）」をめざすという三菱ＵＦＪ国際投信の思いが込められています。

ＭＡＸＩＳ（マクシス）

2008年9月、「ＭＡＸＩＳトピックス・コア３０上場投信」でスタートしたＭＡＸＩＳシリーズは、お客さまのさまざまな投資スタイルにお応えするべく、随時ラインナップを拡充し、2021年4月末現在でファンド数23本の規模にまで成長しています。

「ＭＡＸＩＳ」の歩みと純資産総額推移

「MAXIS S＆P三菱系企業群上場投信」は2021年４月20日に繰上償還しました。

期間：2008年9月19日～2021年2月24日

現在取引されているETFは、日経平均株価（日経２２５）（※1）や東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（※2）といった代表的な株価指数の値動きに連動するように運用されているものがほとんどです。代表的な指数は、「年初来最高値を更新した」「今年2番目の下げ幅を記録した」など、多くのメディアで話題になるため、価格動向を把握しやすく、個別銘柄へ投資する場合と比較して投資判断がしやすいという特徴があります。ＭＡＸＩＳシリーズでも同様のETFを運用しています。

これらとは別にＭＡＸＩＳシリーズでは、ある基準をもとに抽出した企業群だけを投資対象としているETFがあります。
それは、東海エリアを本拠地とする企業群を対象にした指数に連動するよう運用する「ＭＡＸＩＳＳ＆Ｐ東海上場投信」（投資リスク等はこちら）です。東海地方には、世界に誇る技術や独自の強みをもとに国内外で活躍する企業が数多く存在していることに着目したものです。いわゆる“ご当地ETF”のさきがけとなりました。

個性的なETFで、さまざまな投資ニーズに対応

※投資対象企業は2021年1月末時点のものです

そして2020年以降、外国株式に低コストで投資できるようラインナップをさらに充実させています。2020年の「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信」、「MAXIS全世界株式(オール・カントリー)上場投信」を皮切りに、2021年には「MAXIS米国株式(S&P500)上場投信(為替ヘッジあり)」、「MAXISナスダック100上場投信」、「MAXISナスダック100上場投信(為替ヘッジあり)」と、米国株式カテゴリーをさらに充実させました。これにより、グローバル株式カテゴリーでは先進国型（「ＭＡＸＩＳ海外株式（ＭＳＣＩコクサイ）上場投信」）と全世界(先進国＋新興国)型（「ＭＡＸＩＳ全世界株式（オール・カントリー）上場投信」）、米国株式カテゴリーではS&P500とナスダック100で為替ヘッジあり/なし版を取り揃えております。

お客さまの多様なニーズに応えるべく、ＭＡＸＩＳシリーズはラインナップを拡充させています。

ＭＡＸＩＳシリーズ　ファンドラインナップ

※1：日経平均株価（日経２２５）に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価（日経２２５）の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は、日経平均株価（日経２２５）を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
※2：ＴＯＰＩＸの指数値およびＴＯＰＩＸの商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴＯＰＩＸに関するすべての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。
※3：ＪＰＸ日経インデックス４００、ＪＰＸ日経中小型株に係る商標権その他の知的財産権は、すべてＪＰＸグループおよび日本経済新聞社に帰属します。
※4：東証ＲＥＩＴ指数の指数値および東証ＲＥＩＴ指数の商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、この指数の算出、指数値の公表、利用など東証ＲＥＩＴ指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証ＲＥＩＴ指数の商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。

ＭＡＸＩＳシリーズの運用管理費用（信託報酬）は、通常の投資信託と比較して相対的に低い水準に設定。コストが低い分、利益を得られる可能性が高まります。
また、ETFは小口での取引が可能なので、少額から始めることができます。

ＭＡＸＩＳシリーズ　運用管理費用（信託報酬）の一例

（2021年4月末現在）

証券コード	ファンド名（略称）	信託報酬率^※1 （以内）	売買単位
1348	トピックス	年0.0858％	10口
1593	ＪＰＸ日経４００	年0.0858％	1口
2523	トピックス(除く金融)	年0.1188％	10口
1346	日経２２５	年0.187％	1口

※1 この他に、有価証券の貸付の指図を行った場合、品貸料の一部にあたる額が運用管理費用としてかかる場合があります。

・信託報酬とは投資信託を運用・管理していくためのコストで、投資信託を保有している間、信託財産の中から支払われます。お客さまが負担する費用は上記信託報酬に限りません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。また、取引所を通してお取引される際は、各証券会社が交付する上場有価証券等書面の内容をご覧ください。

「ＭＡＸＩＳ」に込められた思い

「ＭＡＸＩＳ」の歩み

個性的なETFで、さまざまな投資ニーズに対応

低い運用管理費用（信託報酬）、少額投資も可能